気候変動への対応

気候変動への対応

地球や企業活動に重大な影響を及ぼす気候変動は、ワコールグループの経営にとってリスクであると同時に、新たな事業機会をもたらすものと考えています。ワコールグループは、環境課題の解決や改善に取り組むことが、健全な企業としての発展と持続可能な社会を実現するとの認識のもと、気候変動問題の解決に向けた取り組みを進めています。

温室効果ガス排出量の削減に向けて

脱炭素社会の実現に向けた取り組みを進め、サプライチェーンにおける温室効果ガスの排出量削減をより確実なものにするため、2021年よりワコール事業（国内）のサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（Scope3）の算定を開始しました。また、2030年に向けた国内事業所における温室効果ガス排出量（Scope1＆2）の削減目標を開示したほか、2022年6月には、ワコール事業（国内）のサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（Scope3）の削減目標も開示しています。

削減プロセス

現在、サステナビリティ委員会傘下のカーボンニュートラル部会が中心となり、温室効果ガス排出量の削減目標の達成に向けた具体的な行動計画を検討しています。目標として掲げる国内事業所の温室効果ガスの排出量実質ゼロに向けては、流通センターに新たな太陽光発電システムを導入するほか、既存事業所においても順次再生可能エネルギーへの切り替えを進める方針です。一方、サプライチェーンにおける排出量の削減に向けてはサプライヤーとの協働が不可欠となります。削減に向けた行動計画やプロセスを検討するとともに、サプライヤーへの温室効果ガス排出量削減の働きかけを行う予定です。

ワコール事業（国内）における温室効果ガス排出量

2021年3月期のワコール事業（国内）における温室効果ガスの排出量については、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う事業活動の停滞もあり、2020年3月期比で約10%の減少となりました。なお、ワコール事業（国内）における温室効果ガス排出量については、サプライチェーンにおける排出量（Scope3）が全体排出量の大部分を占めており、中でも「購入した製品・サービス」の排出量が約90%を占めています。

TCFD提言に沿った情報開示

ワコールグループは、2021年9月、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言へ賛同を表明し、2022年にはTCFD提言に沿った「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について情報開示を実施しました。

• ワコールグループ　TCFD提言に沿った情報開示

CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定

CDPは、世界の企業や組織の「気候変動」など環境問題への取り組みについて、調査、分析を行い、その評価結果を公開している国際的な非営利団体であり、CDPの「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、企業が気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するものです。なお、2021年に初めて回答したCDPの気候変動調査について、当社グループは「Bリスト」に選定されています。

環境データ（対象：ワコールグループ国内事業所）

（本社ビル、スパイラルビル、浅草橋ビル、麹町ビル、京都ビル、新京都ビル、大阪ビル、守山流通センター、伏見流通センター、(株)ワコールマニュファクチャリングジャパン（長崎工場・熊本工場・福岡工場）、北陸ワコール縫製(株)、新潟ワコール縫製(株)、及び福岡店、札幌店（ともにテナント入居））