気候変動への対応

気候変動への対応

地球や企業活動に重大な影響を及ぼす気候変動は、当社グループの経営にとってリスクであると同時に、新たな事業機会をもたらすものと考え、健全な企業としての発展と持続可能な社会の実現を目指して、環境課題の解決に向けた取り組みを推進するとともに、環境情報に関する開示の拡充に取り組んでいます。

温室効果ガス排出量の削減に向けて

脱炭素社会の実現に向けた取り組みを進め、サプライチェーンにおける温室効果ガスの排出量削減をより確実なものにするため、2021年よりワコール事業（国内）のサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（Scope3）の算定を開始しました。また、2030年に向けた国内事業所における温室効果ガス排出量（Scope1＆2）の削減目標を開示したほか、2022年6月には、ワコール事業（国内）のサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（Scope3）の削減目標も開示しています。

削減プロセス

現在、サステナビリティ委員会傘下のカーボンニュートラル部会が中心となり、温室効果ガス排出量の削減目標の達成に向けた具体的な行動計画を検討しています。目標として掲げる国内事業所の温室効果ガスの排出量実質ゼロに向けては、流通センターに新たな太陽光発電システムを導入するほか、既存事業所においても順次再生可能エネルギーへの切り替えを進める方針です。一方、サプライチェーンにおける排出量の削減に向けてはサプライヤーとの協働が不可欠となります。削減に向けた行動計画やプロセスを検討するとともに、サプライヤーへの温室効果ガス排出量削減の働きかけを行う予定です。

2024年3月期の取り組み内容と2025年3月期の計画

国内事業所における温室効果ガス排出量の削減に向けて、2024年に策定した計画をもとに、ファシリティの 運用改善に加え、費用対効果が高い省エネ機器への交換を順次行っていきます。国内事業のサプライチェーンにおける温室効果ガス（Scope3）削減に向けては、2次データの精緻化に優先 して着手。また、サプライヤーに対して自社の環境方針や取り組みについての説明会を行うなどエンゲージメ ントを図っています。 海外事業所における温室効果ガス排出量の削減に向けては、全体の電力使用量の8割強を占める自社縫製 工場をバウンダリ対象と決定し、温室効果ガスの排出量算定を実施。2025年3月期には、環境マネジメントの 運用の再構築を進めつつ、削減に向けた取り組みの研究を実施します。

TCFD提言に沿った情報開示

ワコールグループは、2021年9月、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言へ賛同を表明し、2022年にはTCFD提言に沿った「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について情報開示を実施しました。

• ワコールグループ　TCFD提言に沿った情報開示

CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定

CDPは、世界の企業や組織の「気候変動」など環境問題への取り組みについて、調査、分析を行い、その評価結果を公開している国際的な非営利団体であり、CDPの「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、企業が気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するものです。なお、2022年度CDP「気候変動」の分野において、当社グループは「Bリスト」に選定されています。

環境関連データ

2023年3月期
ワコール事業（国内）における温室効果ガス排出量

その他のエネルギーデータ